商業セミナーと、学術機関のあいだ

大学の先生に私たちの構想を説明すると、丁寧に頷きながら、目の奥で一つの疑念が動くのが分かります。「結局、高額セミナービジネスの新種では？」。口に出す方は稀ですが、これは正当な疑念です。医療教育の周辺には、講師の肩書を看板にし、効果を測らず、売上だけを最適化する事業が実際に存在してきたからです。

まず認めるべきことを認めます。私たちは受講料を取ります。マーケティングもします。教育が事業として成立しなければ、質の担保も継続もできない——これは私たちの信念であり、隠す理由がありません。価格を「お問い合わせください」の裏に隠さず、¥298,000（暫定）と公開しているのはそのためです。

商業セミナーと学術機関を分けるのは、価格でも規模でもなく、ガバナンスの構造です。具体的には——誰が教育内容を決めるか（スポンサーではなく学術審査を経た教員）。合格基準は公開されているか（私たちはモジュール仕様書に事前公開する設計です）。効果は測定・開示されるか（受講者評価と学習成果を年次公開すると約束しています）。講師は何で選ばれるか（集客力ではなく、業績と教育実績の学術審査）。そして、都合の悪い時に教員が離脱できるか（ガバナンス違反時の離脱条項を契約に内蔵しています）。

これらは宣言ではなく、検証可能な仕組みとして文書化しています。スポンサー禁止権利は公開ページに、教員憲章はProspectusに、決まっていないことはAboutの透明性テーブルに。疑念を持つ同僚がいらしたら、これらのページをそのまま転送してください。言葉ではなく構造を見て判断していただくのが、いちばん速い。

それでも残る疑問は、30分の対話で直接ぶつけてください。答えられない質問があれば、それは私たちの設計の穴です。穴を見つけてくださる方こそ、創設期に来ていただきたい先生です。